閑人のアメリカ株ファンド資産運用

資産形成のための投資の必要性と、アメリカ株インデックスファンドのメリットやアメリカと日本の政治経済情勢などについて紹介します。

日経平均上昇の要因は?

日経平均の高い上昇率

昨日、日経平均が30年半ぶりで3万円を超すことになりました。
日経平均の上昇率は1年前の2019年末から27.1%となり、アメリカや中国などの諸外国と比べても突出しています。

ちなみにNYダウの2019年末からの上昇率は10.2%となっています。
なぜか日経平均の最近の伸び率は非常に高いですね。

 

日経平均上昇の要因は?

今日の読売新聞はその要因の一つが「主要国の中央銀行の中で日銀が唯一実施している上場投資信託(ETF)の大量買い入れ」と書いています。
日銀は昨年1年間で過去最大となる7.1兆円のETFを購入したとのことです。

ものすごく簡単に言えば、日銀は投資信託を通して日本株を大量に購入していて、そのことが日経平均が上昇している要因の一つになっているということです。(ちょっと違いますけどご了承ください。)

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日銀はデフレ状況にある日本経済を金融緩和により下支えするために、2010年10月の金融政策決定会合でETFの買い入れを決定しました。
当時は白川前総裁です。

異次元の金融緩和を実施した黒田総裁がETFの買い入れを始めたのかと思っていましたが間違いでした。

ただ、黒田総裁は2013年の就任後、異次元の金融緩和実施のため、ETFの年間購入枠を数回にわたり引き上げてきました。

昨年3月の新型コロナウイルス蔓延による株価の大暴落時には、年間購入枠を6兆円から12兆円に引き上げました。

その結果、日銀は昨年末現在で合計で35兆円のETFを所有しています。

 

日本最大の株主

このように日銀は上場している投資信託を大量に所有しており、今や日本最大の株主となっています。

ちなみに第二位の株主は公的年金ファンドを運営しているGPIFとなっています。

もしかしたら日本株は、日銀とGPIFと外国人投資家に支えられているのでしょうか?
日本の個人投資家はもっと頑張らなくてはいけませんね。

日銀のETF買い入れは、異次元の金融緩和として一定の効果はあると思いますが、一方で市場を歪めているとの批判もあります。

今後、日銀が大量に所有しているETFを売却した場合、株価が下落する可能性もありますので、出口戦略を慎重に検討していくことが必要ですね。

 

LINE証券

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今日の評価額

今日の評価額は次のとおりです。
昨年、所有していた日本株ファンドを売却してアメリカ株ファンドを購入し、現在は全てアメリカ株のインデックスファンドになっています。

iFree NYダウ・インデックス

 評価額 6,969,749円 
 評価益    1,969,521円 

SBIバンガード・S&P500インデックスファンド  

 評価額 8,109,827円
 評価益    809,744円

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)

 評価額  106,522円
 評価益           6,522円

iFreeNEXT NASDAQ100インデックス

 評価額 6,082,193円
 評価益    812,181円

楽天・全米株式インデックス・ファンド

 評価額 1,055,042円
 評価益   55,042円 

評価額合計   22,323,333円
 評価益合計     3,653,010円

松井証券

今日の評価額は、トータルで 22,323,333円、評価益はトータルで 3,653,010円となりました。

iFree NYダウ・インデックスの評価額が多いのは、昨年3月の新型コロナウイルス蔓延による株価暴落時にタイミングよく購入したからです。